CIFとFOBはそれぞれインコタームズと呼ばれる貿易条件のひとつです。国境をまたぐ取引では、何かとトラブルがつきものなので、売り手と買い手が「１．費用をどちらがどこまで負担するのか」「２．危険負担はどの時点でどちらへ移行するか」を国際ルールにしたものです。一般的には費用の負担と、危険負担は一致しますが、CIFのように一致しないものもあります。
海外企業との取引においては、必ずこの貿易条件の設定がなされます。価格提示の際も、こちらが買い手で売り手となる外国の企業にCIF YOKOHAMAと指定した場合は、製品価格のほか、横浜港までの輸送費と保険費用が加算されている価格（売り手が横浜港までの輸送費と全行程の保険を手配する）ということになります。
CIF、FOBはそれぞれがどんなメリット、デメリットを持っているのかは発生するトラブルの内容と、取引内容によって変わります。冒頭で述べた、費用をどちらが負担するのかという点と危険負担という点から以下に見ていきます。なお、危険負担とは、たとえば製品が輸送途中で破損した場合にどちらの責となるかということです。所有権の移転とはまた別問題となるので要注意です。
FOB条件のメリットとデメリット
そのまま、エフオービーと呼び、Free On Boardを略したものです。輸出者（売り手）は、自分の国の港で、船に積み込む（昔は船の手すりを越えるまででしたが、現在は船に積み込むまでが主流です）の面倒を見ることになります。最も一般的な貿易条件の一つです。例えば、FOB OSAKAとした場合、大阪港で荷物を積み込むことになりますが、その船に荷物が積み込まれるまでの費用、危険負担を輸出者側が見る、というものです。
輸出者負担となるのは以下のものです。
- 製品価格
- 梱包費
- 国内輸送費
- 輸出通関
- 船積経費
輸出者にとっては、危険負担することになる距離が短いので楽です。自国の輸出港までは好きな輸送業者を使えますし、輸出通関業者もこちらで指定して行えます。保険の契約は、必要に応じて自国の港まで行えばよく、船に積み込んでからあとの危険負担はしませんので、それ以降、貨物が破損した、ということがあっても、保険求償（保険会社への補償手続きなど）を行う必要はなく、買い手が行うことになります。輸送業者とのやり取りについても、国内輸送中に破損が起きていないことが確認できれば、あとは買い手側が自ら選定した輸送業者を通して調査も行うことになります。
なお、通常FOBの場合の運賃表示はFreigh Collect（運賃着払い）となります。
CIF条件のメリットとデメリット
シーアイエフと読んだり、シフと読みます。品物を輸出する場合、相手の港や空港までの輸送費と（通常は）相手の会社へ着荷するまでの保険費用までも売り手（輸出側）で面倒見ることになります。危険負担はFOBと変わりません。例えばインドへ品物を送り、途中、船が海賊に襲われ品物が行方不明になったり、何らかの事故で沈没してしまったといった場合には、買い手である輸入者が保険求償などの手続きを行うことになります。
以下が、CIF条件の場合の費用負担部分です。FOBに保険料と運賃が加わった形です。
- 製品価格
- 梱包費
- 国内輸送費
- 輸出通関
- 船積経費
- 保険料
- 運賃
通常、CIFの場合の運賃支払いはFreight prepaid（運賃前払い）となります。
CIFにした場合、危険負担の距離は変わらないのでFOBとなんらメリットの面でも同じように見えますが、違いとしては、相手の港までの輸送業者の選定は基本的に輸出者側で行います（相手の輸入港で荷卸をしたところまで）。危険負担は他のインコタームズのように、費用負担とは連動していませんので、注意が必要です。危険負担の面ではFOBと変わらないため、輸出者側にメリットがあります。輸入通関の責任も輸入者側となります。CIFにするかどうかは、相手港までの輸送業者の選定を自分たちで行いたいか、という点につきます。
船のトラブルは少ないとはいっても、必ずどこかで発生はしています。船体のトラブルで輸送が遅れる、というだけでなく、製品が海水につかって貨物が台無しになる、回収不能になる、あるいは船には問題がなくとも、荷物が行方不明になるということもあります。このため、保険会社との契約は必須ともいえますが、この選定・契約・手配を行うのもCIFの場合は輸出者側です。ただし、輸出港で荷物を船に積み込んだあとの損害については、危険負担が買い手である輸入者に移っているので、実務上は、買い手（輸入者）が保険会社に対して保険求償などの保険金請求手続きを行うことになります。
あまり貿易の経験がなく、また貿易を見る人材が社内にいないような場合で、どちらでもよいといわれた場合は、FOBにしたほうが保険会社の手配が不要にはなります。
なお、国際取引での貿易条件となるインコタームズには、いくつかのバージョンがあります。よく使われるインコタームズ２０００とインコタームズ２０１０とでは、FOBなど若干意味が違うケースが出てきますので、トラブルを避ける意味でも、取引基本契約や個別契約で、インコタームズについてはどちらを使うのかきちんと明記しておいたほうがよいでしょう。
